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古河機械金属グループのビジョン

当社グループは「成長への挑戦」を合言葉に、競争力アップと圧倒的なシェア獲得というビジョン実現のために、様々な戦略を推進しています。

古河機械金属グループの経営理念

古河機械金属グループは、鉱山開発に始まり社会基盤を支えてきた技術を進化させ、常に挑戦する気概をもって社会に必要とされる企業であり続けます。

古河機械金属グループ行動指針

私たちは、経営理念を実現するために、「運・鈍・根」の創業者精神を心に刻み、「変革・創造・共存」を行動指針として実践します。

  • 変革 未来に向けた意識改革により絶えざる自己革新を行う。
  • 創造 お客様のニーズに対応し、信頼され、魅力あるモノづくりを目指す。
  • 共存 経営の透明性を高め、環境と調和した社会の発展に貢献する。

機械事業の海外展開を促進

世界展開を推し進める海外関係会社

世界展開を推し進める海外関係会社

世界で活躍する当社の機械製品

世界で活躍する当社の機械製品

古河産機システムズ株式会社は、各種スラリーポンプ、破砕機、粉砕機、造粒機、スクリーンなどの産業機械製品と、電気集じん器や汚泥処理装置などの環境関連製品、鋼橋梁をはじめとする鉄鋼構造物などの製造・販売を行っています。 産業機械のルーツは、明治時代に設立された足尾銅山の鉱山機械修理部門にさかのぼります。その後も、鉱山に使用する各種機械の開発と技術革新に取り組みながら、産業機械分野の事業を展開してきました。
古河産機システムズ株式会社は2004年に設立。2005年に古河機械金属株式会社の産業機械事業を承継し、新たな事業会社として誕生しました。 2006年には、産業機械の名門として100年以上の歴史ある大塚鉄工株式会社が傘下に入り、2008年に合併しました。「破砕」「粉砕」「分級」「造粒」といった豊富な技術と優れた製品群が新たに加わり、多様なニーズに対応できる体制が整いました。
今後とも、コア技術を強化するとともに、競争力の高い製品・技術の開発を進めることによって、グローバル化への対応を図ります。また、サービスにもいっそうの力を入れることで、社会に貢献できる企業をめざします。

ロックドリル事業では、インフラ整備に不可欠なコンクリート原料を採掘する砕石現場や、鉱物資源の採掘現場において、岩盤の掘削に油圧クローラドリルが、岩石の破砕に油圧ブレーカが使用され、岩盤の硬い地域では整地作業 などでもロックドリル製品が活躍しています。資源開発、インフラ整備の両分野でも、すでに参入している北米、欧州、中近東、アジアにおける販路拡大を 進めるとともに、中南米、アフリカなどの新規市場の開拓を進めていきます。

ユニック事業では、日本で浸透しているユニッククレーンの海外展開を強化 していきます。特に市場が見込めるアジアやロシアなど新興国を中心にシェアの拡大を図ります。また、自走して移動し、狭い場所や屋内外で作業できるミニ・クローラクレーンは、用途開拓による拡販が進む欧州に続き、北米など他地域にも展開していきます。

産業機械事業では、グループ内の海外展開力を活用しながら、破砕機、スラリーポンプ、電気集じん器などの販売をまずアジアからはじめ、海外市場の開拓を図ります。

素材事業を安定的な収益体制に

将来期待されている次世代電子材料

将来期待されている次世代電子材料

素材事業においては、将来に向け安定的な収益体制を構築すべく、戦略製品の進展や新製品の開発に注力していきます。ベースメタルである銅を扱う金属事業のほか、電子材料事業や化成品事業は、それぞれ成熟製品が多く、今後成長させていくためには新製品の開発が不可欠です。

すでに事業化している自動車の電装部品向けに需要が旺盛なコイルの拡販のほか、医療機器の画像診断装置及び放射線測定器などの応用展開が進むシンチレータ結晶(LuAG 結晶、GAGG 結晶)や、排熱を電気に変える熱電変換材料など、新素材の開発・実用化を引き続き推進していきます。また、次世代半導体材料として期待されている窒化ガリウム基板の早期立ち上げをめざしていきます。

「本格的なモノづくり・仕組みづくり」を実現

各工場で進められている本格的なモノづくり

各工場で進められている本格的なモノづくり

当社グループでは、140年以上にわたるモノづくりの伝統を受け継ぎ、圧倒的な存在感を持って競争を勝ち抜くために、「本格的なモノづくり・仕組みづくり」をキーワードとして、さらなる技術・製品の開発に取り組んでいます。当社グループがつくる製品は、一時的な流行や環境変化に売上げが左右されるのではなく、売れるべくして売れる一流品でなくてはならないというのが、全社員の共通した認識です。そのため、コア技術を自社グループで開発することを原則としています。スピーディな技術開発のために、M&Aも一つの選択肢ではありますが、基本は自社開発であるべきと考えます。

また、モノづくりをマネジメントする社内の仕組みづくりも積極的に進めます。製品ごとの縦割りの生産体制の見直し、部品や関連製品のグループ内での製作・調達、海外子会社やグループ関連会社の有効利用などにより、グループ間のシナジー効果を最大限に生かし、生産性の向上を図ります。

古河機械金属グループ