株主・機関投資家の皆様には、ますますご清祥のこととお慶び申し上げます。
平素より格別のご支援を賜り誠に御礼申し上げます。

　2009年度の日本経済は、下期になって、世界的金融危機に伴う景気の悪化に持ち直しの動きがみられましたが、依然として円高やデフレが続き、厳しい状況となりました。
　このような環境下で、当社グループは工場の一時帰休や人件費などの抑制を実施し、経営効率化とコスト削減に努めましたが、主に需要低迷による機械部門の不振から、売上高は1,429億25百万円（対前期比189億32百万円減）となりました。
　利益面では、売上高の減少並びに工場操業度の低下による採算悪化のため、営業利益は15億97百万円（対前期比7億5百万円減）、経常利益は1億11百万円（対前期比8億82百万円減）となり、当期純利益は5億85百万円（前期は59億17百万円の損失）となりました。十分な利益を確保できなかったことから、当期の期末配当は、誠に遺憾ながら見送らせていただきます。何卒ご了承賜りますようお願い申し上げます。

　当社グループはこれまで、2008年度から2010年度までを次の成長に向けた基盤づくりを促進する期間と定めた中期経営計画のもと、機械事業の技術力強化とさらなる海外展開の促進、新製品の事業化に向けた開発の促進を基本方針として、経営に取り組んでまいりました。しかしながら、経済情勢が激変したこともあり、現状では、売上高・営業利益とも目標から大きく乖離しております。基本方針は引き続き堅持しつつも、乖離の原因を環境悪化だけで片付けず、真の原因を追究し、的確かつ迅速な対応策を展開し、業績の回復に努めてまいります。

　今後も、経営体制の効率化に努め、長きにわたって社会に貢献し続ける企業を目指してまいります。また、社会・企業倫理の面からも、真摯で責任ある企業活動を行ってまいります。株主の皆様には、今後ともよろしくご指導ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

2010年6月